ソーシャルメディア解説
SNSマーケティング

SNS、20種類の特徴を解説~ソーシャルメディアマーケティングを始める前に~

Webマーケティングにとって欠かせない存在となったSNS。情報の発信や収集が手軽ということもあり、いまや利用していない人を探すのが難しいほど一般的になりました。
ユーザーの増加を受けて、ソーシャルメディアを取り入れる企業も増えおり、ビジネスへの活かし方もどんどんと多様になっています。

では、実際ソーシャルメディアにどのような活用の仕方があるのでしょうか。それを知るためには、まずSNS、あるいはソーシャルメディアの種類や特徴を知らなければなりません。
そこで、今回は代表的だと考えられるソーシャルメディアの19種について、わかりやすく説明しながら紹介したいと思います。Webマーケティングの一施策として、SNSをビジネスに活かすためにも、まずはしっかりとしたソーシャルメディアの知識を身に付けましょう。

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ソーシャルメディアとSNS

ソーシャルネットワーキングサービス、通称SNSは、インターネット上において友人や知人同士の集まりといった社会的なコミュニティを構築するようなサービスのことを指します。SNSでは、一般的に両者間のコミュニケーションが重視されるような特徴があります。(具体的なサービス:Facebook、LINEなど)

一方でソーシャルメディアとはSNSを含んだ包括的な概念だといえます。それは、ユーザー同士(個人・組織)がコミュニケーションだけでなく、多種多様な情報(コンテンツ)を生成、かつ双方向に発信・共有することで、当該コミュニティを超えて拡散するような特徴を持っています。なお、ソーシャルメディアはSNSだけでなく、Youtubeといった動画投稿・共有サービス、Twitter、5ちゃんねるなどのネット掲示板、ウィキペディア、はてなブックマークなども含まれます。

ソーシャルメディア・SNSにおける二つの大きな特徴

ソーシャルメディア(SNS)には、大別される二つの違いが二組存在します。
それが「オープン型とクローズ型」と「ストックコンテンツとフローコンテンツ」です。二組の違いは、ソーシャルメディアの特徴を語るうえでは絶対に外せないポイントになります。それぞれ見ていきましょう。

オープン型とクローズ型

投稿内容がどの範囲のユーザーに公開されるかで分けられます。不特定多数のユーザーに公開されるものをオープン型といい、反対に特定のユーザーにしか公開されないものをクローズド型といいます。
企業アカウントを運用する場合は広く認知を得られる、オープン型のSNSを利用するのが良いでしょう。特にTwitterやInstagram、TikTokがオープン型のSNSに該当します。一方、クローズ型はLINEが代表例です。Facebookはエッジランクと呼ばれる、関係性が強い傾向にあるユーザーに投稿が表示されるアルゴリズムであるため、オープンとクローズの間と言えるでしょう。

※エッジランクには関係性のほかに経過時間など様々な指標があります。

ストックコンテンツとフローコンテンツ

コンテンツにも性質によって意味合いや活用法が異なります。
ストックコンテンツとは時間が経過しても、情報の価値が下がりにくいコンテンツを指し、フローコンテンツは時間が経つにつれ、情報の価値が下がるコンテンツを指します。具体的には、時間が経過しても検索結果から流入が期待できるWebサイトの記事はストックコンテンツに、タイムラインで流れてしまうTwitterの投稿はフローコンテンツに該当します。
したがって、SNSはフローコンテンツに該当します。というのが一般的な解説です。

しかし、Instagramはブログのように活用されたり、ハッシュタグ検索で過去の投稿も見やすくなっていたりと、ストックコンテンツに近い形で活用されています。また、近年徐々に利用者数が増加しているnoteや、Youtubeはストックコンテンツといえるでしょう。

SNS系ソーシャルメディア

ソーシャルメディアを構成する一要素であるSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)。
日本で利用されている代表的なサービスはFacebookですが、そのほかにもmixiやLinkedInなどが挙げられます。

Facebook

利用者数が世界で最も多いSNSで、言わずと知れたソーシャルメディアの代表的存在「Facebook」。

1ヶ月の間に一回以上利用があったことを示す月間アクティブユーザー数は、全世界で約24億人にも上り、日本でも約2,800万人に及びます。
原則として実名で登録することが推奨されており、それゆえか、他のソーシャルメディアに比べてフォーマルで実社会的な雰囲気が特徴のSNSです。インターネット上で新たな交流関係を結ぶような目的には作られておらず、おもに現実で繋がりのある友人や知人との情報交換、近況報告といった(テキストや画像、動画の投稿による)コミュニケーションが目的になっています。

Twitterのようにタイムライン的に投稿が更新されるのではなく、独自のアルゴリズム「エッジランク」によって、フィード上にコンテンツが並んでいきます。ターゲットを細かく設定できる広告が便利。

マーケティング戦略としては、いかにリーチを拡大できるかが肝になってきます。

mixi

日記を投稿できることで一世を風靡した日本の元祖SNS。
2004年にサービスが開始され、一時は日本最大のSNSでしたが、2012年にFacebookに追い越されてしまうと、以後低迷。17%あった全体の利用率ですが、2018年には4%台まで落ち込んでいます。

誰が自分のページにアクセスしたかがわかる「足跡」機能や、自分の趣味・趣向に合ったコミュニティに参加でき、交流の輪を広げやすいという環境があります。

mixiでできることは、より利用者の多いFacebookやTwitter、Instagramなどで代替可能であり、今後の利用率の大幅な増加は見込みづらいという状況。

LinkedIn

2011年からサービスが始まった日本ではまだそれほど一般的ではありませんが、すでにアメリカでは2003年にはスタートしており、ビジネスSNSとして世間に浸透しています。
日本国内の利用者数は約200万人、世界では5億人を超えるユーザーが利用。

ビジネスに特化したSNSなので、基本的には私生活に関した情報発信は行われない傾向にあります。個人と企業、両者に便利な機能が揃っており、就活・転職に利用したり、営業やマーケティング、あるいは採用に役立てることができます。

2016年にはMicrosoft社が262億ドルで買収した際には、サービスの方向性に対して業界内外で賛否両論の声が多数上がりましたが、現在までに順調な成長を見せており、今後も利用者が増加していくと見込まれています。

note

noteは文章やマンガ、写真、音声を投稿できるサービスです。ユーザーは誰でもコンテンツを投稿できます。月間アクティブユーザー数は1000万人にのぼります。最近では日経新聞社から4億円の資金調達を行ったり、ビジネスパーソンがこぞって記事を投稿するなど、注目のサービスです。

他のSNS同様に、他のユーザーをフォローしてつながることができます。
投稿は自由なテーマで行うことができますが、イベントとしてお題が設定され、投稿を募集する企画なども行われます。

また、公式アカウントを開設してコンテンツを投稿する企業も登場しています。
例えば、ビール会社のキリンはビールに関するコンテンツを投稿したり、noteとコラボして投稿コンテストを開催したりしています。

参考資料:キリンとnoteのコラボ企画 「#社会人1年目の私へ

Tumblr

2007年にサービスが開始されたtumblrは、現在世界全体でに4億6,000万人以上のユーザーが利用しています。しかし残念ながら、日本での知名度はほとんどなく、浸透していないというのが現状。

ダッシュボードというメインページからコンテンツが投稿できます。コンテンツのフォーマットは、テキストや画像、動画(YoutubeかVimeo)、音声など様々。
フォロー機能を備えており、フォローした相手の投稿はこのダッシュボードにタイムライン的に表示されます。

Tumblrの特徴として、オリジナルの個人ブログを無料で作れるという点が挙げられます。そのため自身のオフィシャルブログをTumblrで制作している有名人もいるほどで、テーマ性の多さや高いデザイン性が、高評価を受けています。

Twitter系ソーシャルメディア

タイムラインにリアルタイムのコメントが流れるフロー型のソーシャルメディアとして、TwitterとMastdon(マストドン)の2つを紹介します。TwitterをTwitter社によって厳格にルールが定めらた中央集権型のメディアだとすれば、オープンソースで自由な情報発信ができるマストドンはサーバーが分散しているので、非中央集権型のメディアだと言えるかもしれません。

Twitter

日本国内ではLINEに次いで2番目に利用者の数が多いTwitter。
月間のアクティブユーザー数は4,500万人、世界全体ですと3億4,000万人にも上ります。10代から20代にかけてユーザーが多い。

投稿できるコンテンツは140文字以内のテキスト、画像、動画などです。
フォローした相手の投稿や、いいね、リツイートなどを見ることができ、そのすべてがリアルタイムでカラムに表示されるタイムライン機能があります。実社会の関係よりも、趣味・趣向の合うユーザー同士で繋がる傾向が強いので、実名以外のアカウントも多くみられます。その一方で政府機関の要人や、エンタメ系の有名人が広報目的で使用したりしています。

なお特徴を活かして、カスタマーサポートの一部として活用できます。ユーザーのツイートを検索することで、顧客の商品・サービスに対する不満や疑問を汲み取りやすいです。また拡散力が非常に高いソーシャルメディアであるため、炎上するリスクが他のSNSに比べ高いという側面もあります。

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Clubhouse

Clubhouse

Clubhouseは音声に基づいたコミュニケーションを行うソーシャルメディアアプリです。音声版Twitterとも呼ばれるClubhouseでは、ユーザーはアプリ内にある仮想の部屋(ルーム)を選択して入室します。部屋の作成によって、あらかじめ誰が発言(話せる)できるか決められており、ユーザーは挙手をすることで話に参加できます。ユーザーは誰でも部屋を作成することが可能で、かつ、部屋の入退室は自由です。巨大なパーティ会場を想像してください。そこかしこで、話題・テーマごとに人々の集まりができており、おしゃべりに入るも入らないも自由、Clubhouseというアプリはそんな特徴を持っています。

2020年4月にリリースされ、日本では2021年1月23日よりiOSでリリースされています(Android版は遅れてリリースされる見込み)。今後どうなるかはわかりませんが、現在のところ招待制を敷いており、一人のユーザーにつき二人まで招待することができます。

リアルな友人・知人同士の会話の延長線上の用い方のほか、ライブパフォーマンスやトークイベントなど、まったく新しい様々な展開が今後予想されますので、マーケティング的な観点でも要チェックでしょう。

Mastdon(マストドン)

ソースコードが無償で公開された(オープンソース)ソフトウェア。サーバーを用意すればだれでも自由に、Twitterのようなタイムラインを持ったサービスを提供できるということで、2016年10月に誕生、2017年の4月頃には日本で大ブームになりました。

日本でもっともユーザー数の多いサーバー(インスタンスと呼ばれる)は、Pixiv(ピクシブ)が運営するpawoo.netで、56万人が登録しています。次点でマストドンの日本サーバーであるmstdn.jpが20万人弱。このほかにも膨大な数のサーバーがあり、ブームから2年以上経った現在も、ユーザーは増加している模様。

機能はほぼTwitterと変わりませんが、サーバー(インスタンス)ごとにそれぞれのルールと管理者が存在していて、それらが連合というシステムによって大きな全体になっている、というところがマストドンならではの特徴になっています。

・ツイート ⇒ トゥート
・リツイート ⇒ ブースト

メッセージアプリ系ソーシャルメディア

メッセージアプリは、アプリケーションを両者がダウンロードすることで、デバイスや通信キャリアを問わずネット回線によって音声通話やグループ通話、ビデオ通話、チャット機能が可能なサービスです。
日本ではLINE、海外ではWhatsAppやSkypeなどが広く普及しています。

LINE

月間アクティブユーザー数が8000万人を超える、日本で一番利用されているSNS。コミュニケーションツールとしての機能が突出しており、おもに無料のチャットや通話機能が利用されています。他のソーシャルメディアと明確に異っているのは、若年層はもちろんのこと、40代から60代にかけての利用率もかなり高い水準にある点でしょうか。
アジア圏において人気のSNSで、日本を除くと台湾やタイ、インドネシアなどにユーザーが多いようです。

「友だち」になった個人同士、あるいはグループでトークと呼ばれるチャット機能を使うことができます。音声による通話に加え、ビデオ通話も可能。また、画像や動画を共有することや、タイムライン機能も利用することができます。チャット型のSNSであり、個人間のやり取りやグループでの会話は公開されません。そのため、他のオープン型のSNSとは性質が大幅に異なります。

また、LINEには企業とユーザーをつなぐ、LINE@という機能があります。企業は公式アカウントを作成し、友だちになっているユーザーに対してメッセージやクーポン、アンケートなどを送信できます。さらに、ユーザーからの問い合わせに対してLINEのチャットと同様に個別に対応することもできます。現在、国内のみでも30万件以上の店舗や企業が認証済みアカウントを開設するなど、幅広く利用されているSNSです。

プライベートなコミュニケーションにおいては、もはや日本人の生活に深く根付いていると言ってもよいでしょう。現状、確たる競合も存在しないので、今後も広く普及し続けていくと思われます。

Skype

過去にインターネット通話の定番であったSkypeですが、2010年代に入り、後発のLINEやWhatsAppなどに押されて、影響力が激減してしまった印象を受けます。
2003年にサービスを開始して以来、急激にユーザー数を伸ばしていき、一時は全世界で月間アクティブユーザー数が3億人を突破したこともありましたが、現在は個人間よりもビジネスシーンにおいての利用が目立っているようです。

そもそも個人間同士のコミュニケーションを前提として開発されたツールでしたが、世界的に広がるソーシャルネットワークの波に遅れまいとしてか、2017年6月に同ツール最大のアップデートを行いました。
現在は、通話機能にのみ特化したツールではなくなり、LINEやSnapchatに近い、知り合い同士のソーシャルネットワーク機能が付加されています。

WhatsApp

世界最大のメッセージアプリであり、アメリカを中心に西ヨーロッパで高い人気を誇っています。2016年には全世界で月間アクティブユーザー数が10億人を超えた一方で、日本での浸透率はかなり低い状況だと言わざるをえません。もちろん、そこには国内におけるシェアNO.1であるLINEの存在がある、ということは言うまでもないでしょう。

WhatsAppが欧米諸国で人気を博している理由として真っ先に挙げられるのが、その利便性の高さだと考えられます。というのも、WhatsAppのアカウントはスマートフォンに登録されている電話帳と直結し、両者とも同アプリをダウンロードしていれば、どこから電話をかけようともネットワーク上であれば通話料がかからないという使い勝手の良さがあるからです。つまり国際電話扱いにならないというわけであり、グローバルな欧米諸国において重宝されているのでしょう。

日本において、今後、ユーザー数の増加を狙うのであれば、いかにLINEの一人勝ち状態に風穴を開けて知名度を高めるかが課題になってくると思われます。

企業のSNSマーケティングを手厚くサポートするツール~Keywordmap for SNS

写真(画像)共有系ソーシャルメディア

Instagramの普及で、急激に認知度や需要が高まった写真共有系のソーシャルメディア。FacebookやTwitterといった大手ソーシャルメディアでも画像を投稿することができましたが、写真投稿専門であったInstagramは「インスタ映え」などといった流行語となるような社会現象をも巻き起こしました。

Instagram

2018年には全世界で月間アクティブユーザー数が10億を超えたInstagram。爆発的な成長を遂げるSNSは国内においても好調で、日本の月間アクティブユーザー数も3,300万人に達しています。もはや周知の事実ではありますが、Instagramの持つ独自の性質から、若い女性の利用が目立っています。

写真や動画に加え、ストーリーと呼ばれる24時間で消えるショートムービー、さらにはシークが可能になったIGTVなどが続々とリリースされ、その成長はとどまるところを知りません。
Instagramの消費に及ぼす影響力は凄まじく、株式会社マージェリックの調査によると、Instagramを利用する女性の約7割が、投稿されるコンテンツがきっかけになってなんらかの消費行動を起こしたことがあると答えたそうです。
注目すべきポイントは、有名人や友人・知人ではなく、企業公式アカウントの投稿がきっかけになったことがあるか、という質問に「ある」と答えたユーザーが35%にも上った点でしょうか。

日本ではすでに親会社であるFacebookの利用者数を上回っていますが、近い将来、世界的にもInstagramがFacebookを上回り、SNSのトップに君臨する日が来るかもしれません。

Pinterest

日本のユーザー数は約600万人ほど。世界全体における月間アクティブユーザー数は約2.5億人。日本では男女の比率は同程度ですが、ユーザー数の多いアメリカでは若い女性の利用率が高いようです。

画像を収集するタイプのツールであるためInstagramとよく混同されがちですが、実際は投稿された画像や外部Webページの画像を収集するソーシャルブックマークだといえます。

収集した画像はボードと呼ばれるマイページにピン(投稿)することができます。ユニークな点はフォローできるのがユーザーだけでなく、ボード単位でも可能なこと。
Webサイトの画像、あるいはフォローしたユーザーやボードなどに投稿された画像をコレクションして、自分の趣味・趣向にマッチしたマイページを作りあげることができます。

Snapchat

2011年7月にリリースされたSnapchatは、数秒間で消去される写真や動画を送れるということで北米を中心に全世界で人気になりました。
消去時間は1~10秒の間で選択することができます。写真や動画を誰かに見てほしいけれど、人目に晒され続けるのは嫌だ、というユーザーの潜在的な欲求に答えた「消える機能」が、若い世代に爆発的に広まった理由だと考えられます。

しかしながら、ほぼ同じ機能を持ったInstagramのストーリーが登場したことで、ユーザー数の増加傾向に衰えが見られ始め、その後、減少に転じる結果になっています。2018年初頭のピーク時には1億9,100万人の日間アクティブユーザーがいましたが、2018年第3四半期には1億8,600万人となって500万人減少しました。

ユーザー数はたしかに減少しましたが、一方で増収している点は注目に値します(四半期収益は3億9000万ドルで、前年の2億8670万ドルから115億ドル増加)。
Instagramのストーリーという世間の潮流に押されながらも、広告を筆頭にしたマーケティングが功を奏しているようで、今後の成長戦略からも目が離せません。

動画投稿・共有系ソーシャルメディア

動画投稿・共有系メディアは、いまやネットユーザーにとって無くてはならないサービスであり、Webマーケティングにとっても取り入れるべき新たな施策の一つといえるかもしれません。代表的なプラットフォームはYoutubeです。

Youtube

ソーシャルメディアにおいては、Facebookの次にユーザー数が多いYoutube。
全世界の月間アクティブユーザー数は19億人、日本では6,200万人が利用しており、インターネットで動画を視聴するユーザーのほぼすべてがYoutubeを利用しているというデータがあるほど、動画投稿・共有サービスにおける絶対王者として君臨しています。

アカウント登録をせずに動画を視聴することができ、アカウントを作成すればだれでも無料で動画を投稿することができます。ライブ映像を配信できたり、最近では7日間で自動的に削除されるストーリー投稿の機能も実装されました。(ストーリーの投稿はチャンネル登録者が1万人以上のユーザーのみ可能)

大手Web解析会社のSimilarWebが公開する世界のアクセス数ランキングにおいて、Youtubeは親会社のGoogle検索に次ぐ第2位の位置を占めています。今後もソーシャルメディアという枠には収まらず、世界的なプラットフォームとしての地位を築き上げていくことは間違いないでしょう。

Tik Tok

中国のBytedance社によって2016年9月にサービスが開始された「TikTok」
口コミだけでなくTVCMなどの大規模な宣伝を行ったことで、2017年から2018年にかけて若年層に爆発的な広がりを見せました。
国内の月間アクティブユーザー数は950万人にも上り、1000万人に迫る勢い。世界全体では月間アクティブユーザーが約5億人で、やはりユーザーのメイン層は10代から20代の若年層のようです。

1分以内の短い映像を撮影、編集・作成、投稿できるモバイルアプリで、自分だけのオリジナル動画を作って、知人や友人と共有することができます。撮影した映像にリストから選んだBGMを組み合わせることで動画を作成するのですが、直観的に扱えるUIになっていて難しい操作が必要ないところも、中高生などの若者に流行している要因だと思われます。
2018年には、Appleが発表した「2018年ベストアプリ」で、日本における無料アプリの人気第1位に輝いており、2019年以降も人気が衰えるような様子はありません。

ニコニコ動画

ニコニコ動画は、映像の再生中にコメントが流れるという、これまでにない革新的なUIで大人気となった動画プラットフォームです。当時から現在に至るまで、投稿されるコンテンツもユーザーが好むコンテンツも、いわゆるサブカルチャー的な要素が強いというところが特徴的。

2006年にサービスが開始されると、一部のネットユーザーからの支持を集め、急速に規模が拡大。2007年11月の時点で、日本国内におけるトラフィックの12分の1を獲得、その後順調にユーザー数を増やしていましたが、近年は低迷が続いている状態です。
KPIとして重要視されているプレミアム会員の増減ですが、256万人でピークだった2016年から2019年3月には180万人まで減少しています。

現在、動画投稿・共有サービスのシェアはYoutubeが占めており、その牙城を崩すのはほぼ不可能であることから、ニコニコ動画の復権は難しいと予想されます。メジャー化しつつある運営方針から脱却し、ニッチなユーザー需要方面に回帰することで、失われたトラフィックやプレミアム会員が戻ってくるのではないかという声もありますが、短いスパンではやはり厳しいものがあるでしょう。

ライブ配信アプリ系ソーシャルメディア

ライブ配信アプリは、リアルタイム動画をライブストリーミング方式で配信するアプリで、比較的新しいタイプのソーシャルメディアです。多くのライブ配信アプリにおいて投げ銭ビジネスが確立しており、視聴者が贈ったお金を配信者と運営側が折半しています。

近年、10代から20代の若者にかけて急速に人気が拡大しており、次世代のビジネスに活かそうと多くの企業が参画を狙うブルーオーシャンなメディアとなっています。

Showroom

現在、日本でもっとも盛り上がっているライブ配信アプリが「Showroom」です。
2014年にサービスを開始、その後、2017年ごろから急速に事業を拡大、いま現在は日本国内におけるライブ配信アプリの収益ランキングで、堂々の第一位です。

Showroomは他のライブ配信アプリとは異なり、多くのアイドルや芸人、タレントといった有名人が利用している点に特徴があります。テレビとは違い、自身のレスポンスに有名人が反応してくれるという非日常的なコミュニケーションの応酬が人気の理由の一つだと考えられます。

また、視聴者がルームと呼ばれる配信ページにアクセスすると、自身で設定したアバターを出現させることができます。このアバターが出現するというUXが、配信そのものを盛り上げ、視聴者と配信者の特別な関係を形作っています。おそらく、配信者を応援しているという実感がより身近に感じられるため、投げ銭やギフトへの心理的ハードルが下がっているのだと思われます。

17Live(イチナナ)

アジア圏を中心に、全世界で利用者が4,000万人を突破した17live(イチナナ)。
制作したのは台湾のM17 Entertainmentという企業で、日本では子会社の17 Media Japanというベンチャー企業が運営しています。

ビジネスモデルとしては上述したShowroomと大きな差異はなく、視聴者からの投げ銭(ギフト)が運営会社の主な利益となっています。
ライバーと呼ばれるライブ配信者は、誰でもなれる一般ライバーと運営会社である17 Media Japanに認められたイチナナ公式ライバーの2つに分かれます。公式ライバーは運営のバックアップがあるため、有名になりやすく、高い月収を得られるようです。

投げ銭の量で決まるランキングの上位者は、アプリストアの広告モデルとして起用されることもあってか、様々なメディアで露出される可能性があります。インフルエンサーとしての影響力は、ユーザー数の多さを鑑みても凄まじいものがあるでしょう。

Liveme

2016年4月にアメリカで生まれたライブ配信アプリ。同年7月に日本でもリリースされました。開発したのは中国の企業で、日本ではキングソフト社が運営・流通を手がけています。
国内において人気度ではShowroomや17 Liveなどに押されていますが、全世界80ヵ国で5,000万人以上のユーザーを抱えており、今後は日本でもさらに人気が高まっていくと予想されます。

上述した2つのアプリと同様にLive.Meも無料で配信・視聴を行うことができますが、独自の特徴は、全世界規模であるがゆえに海外の様々な配信者と触れ合うことができる点でしょう。海外マーケティング、商材のグローバル展開を視野に入れているのであれば、注目しておきたいアプリだといえます。

なお、これらライブ配信アプリ型のソーシャルメディアにおけるWebマーケティング的な活用方法としては、いまのところインフルエンサーの起用が現実的だと考えられます。
一般的にTwitterやInstagramのフォロワーに比べて、ライブ配信アプリにおける視聴者(ファン)は、熱量が高い傾向にあるといわれています。具体的で直接的な支持として投げ銭(ギフト)が普及していることからもそれがうかがえます。
配信者であるインフルエンサーの起用が今後活発になっていく可能性は大いにありうるでしょう。その場合は、市場や競合、自社の商材との相性などを分析し、徹底的に戦略を練る必要があります。

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まとめ

ソーシャルメディアが広く普及するようになってまだ10年ほどですが、その拡大規模は凄まじいものがあります。世界中ほぼすべての領域においてソーシャルメディアの網が張りめぐらされましたし、利用者の可処分時間の多くが使われるようになっています。おそらく今後もこの流れはとどまることがないでしょう。

社会全体に甚大な影響力を持つソーシャルメディアを、将来に渡ってマーケティングに活かしていくためには、常にアンテナを張って既存サービスの動向に注視するだけでなく、新興ソーシャルメディアにはいち早く目を付ける必要があるでしょう。

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