指名検索とは？調べ方や検索数を増やす方法を解説
指名検索とは、企業や商品・サービス・ブランドの名称を含んだ検索のことを指し、その検索回数は認知度や関心度を示す指標として用いられます。すでに企業やその商材について認知、あるいはニーズがある状態での検索であることから、Webマーケティングにおいてはとても重要なユーザー行動のひとつです。そのため、指名検索に関する対策を怠ると、競合に第一想起をとられたり、サイト流入の悪影響があったりなど、機会損失のリスクが高まる可能性があります。
指名検索を増やすためには、マス・Webによる広告、あるいはSEO、SNSなどを運用して自社に関する情報のリーチを広げる、商材にキャッチーなネーミングを行う、関連メディアへの露出を増やすといった施策が有効です。一方で、コーポレートサイトやサービスサイトが指名検索で検索エンジンに上位表示されない場合は、インデックス状況を確認する、ガイドラインを遵守するといった対策が必要です。
当記事では、指名検索の基本的な情報のほか、対策を推奨する根拠となるメリットについて、また具体的な対策方法と改善ポイントについて解説します。指名検索を活用して、認知拡大や売上アップに役立てましょう。
目次
指名検索とは、会社名や商品名など固有名詞を含む検索のこと
指名検索とは、特定の企業名や商品名、ブランド名といった固有名詞を含んだ検索のことです。弊社のSEOツールを例に挙げれば、「keywordmap 」や、その掛け合わせである「keywordmap 料金」、「keywordmap 使い方」といったような、特定のサービスを文字通り指名した検索が当てはまります。
■指名検索の例
- 株式会社cinc
- keywordmap 機能
- amazon prime
- 上野動物園 パンダ
- 名古屋駅 グルメ
指名検索を「対策する」というのは、普通、ユーザーによって指名検索が行われた際に、検索結果上に自社のサイトや自社に関する情報が掲載されたサイトが上位表示されるような施策を展開することを意味します。たとえば、「keywordmap」と検索された際に、以下のようにKeywordmapのサービスサイトが上位に表示されるようにするイメージです。
なお、指名検索ではない検索を一般検索といいます。一般検索は「webサイト」や「webサイト seo」などのように、固有名詞を含まない（普通名詞だけの）検索が該当します.
指名検索からわかること
指名検索の数（多くの場合、Google検索における月間の指名検索回数）は、対象の認知度や関心度を表すものとして参考にすることができます。ユーザーが、どれくらいその商材・ブランドを知っているのか、どれくらい興味があるのかをわかりやすく反映した指標といえるでしょう。例えば、「keywordmap」の指名検索数が増加傾向にある場合、「keywordmap」という名前を知り、興味を持つユーザーが増えていることを示していると考えられます。指名検索の数が停滞、減少している場合は、その逆であるため可及的速やかに対策を講じる必要があるといえます。
また、指名検索は掛け合わせキーワードからユーザーのニーズを把握することができます。例えば、「keywordmap 使い方」の検索数が多い場合、keywordmapの具体的な活用方法について関心があるユーザーが多いことがわかります。この場合、当該キーワードで対策することで、Keywordmapの使い方を知りたいという、ニーズが顕在化したユーザーと接触できる可能性が高いことを示しています。
指名検索の数の調べ方は？
指名検索数（指名キーワードの検索ボリューム）を調べるには、主に2つの方法があります。
代表的なのがGoogleの公式ツールである「キーワードプランナー」を使って、月間の検索数（検索ボリューム）を確認する方法です。
▼Googleキーワードプランナー
上図のように調査したい指名検索キーワードを入力することで、対象キーワードやその掛け合わせキーワードの検索ボリュームを把握することが可能です。ただし、キーワードプランナーの場合、Google広告に出稿していない（費用をかけていない）場合、1万〜10万といった大まかな数値で表示される点には注意が必要です。（費用をかけて広告を出していると、正しい数値をチェックできます。）なお、キーワードプランナーだけでなく、サードパーティが提供しているSEOツールでも指名検索の検索ボリュームを調べることが可能です。
やや限定的ではありますが、指名検索の対象が自社サイトに関連するキーワードである場合、Googleサーチコンソールを使って指名検索数に近い情報を取得することができます。
サーチコンソールの「検索パフォーマンス」機能でクエリの「表示回数」を確認しましょう。「表示回数」とは特定のキーワードで検索された際に、自社サイト（ページ）が表示された回数を示します。たとえば、ある期間に「keywordmap」というキーワードで自社サイトが5,000回表示されていたら、その回数分検索されたと判断することが可能です。
▼Googleサーチコンソール
クエリの中から指名検索のキーワードを見つけて表示回数を確認し、指名検索数の参考にしてみましょう。
指名検索を対策するメリットは、コンバージョン確度の高いユーザーを安定して集客できること
指名検索の対策をすることで、コンバージョン（CV）確度の高いユーザーを獲得し、売上や利益につなげることができます。ほかにも指名検索対策にはいくつかメリットがあるので、それぞれ詳しくみていきましょう。
※なお、指名検索を「対策する」というのは上述した通り、指名検索で自社サイトが上位表示されるようにすることを指します。
顕在層のユーザーにアプローチできる
指名検索をするユーザーは、自社や商品をすでに認知しており、それなりの関心を持っているため、CV確度が高い傾向にあります。例えば、「○○（ブランド名） オンラインショップ」と検索するユーザーは、すでにブランドのオンラインショップに興味・関心があり、購買意欲が高いと考えられます。少なくとも、認知していないブランドよりも購買に至る確率が高いのは間違いないでしょう。
したがって、指名検索の対策によって、いわゆるニーズの顕在層（商品・サービス・ブランドが気になっており、他社商材と比較検討しているユーザー）・今すぐ客に効率よくアプローチすることができます。
公式サイトとして流入を獲得しやすい
一般的に指名検索では、公式サイトが上位表示されやすく、それゆえ他のサイトよりもユーザーの流入を獲得しやすい傾向にあります。指名検索する以上、ユーザーに「（他社サイトでなく）公式サイトの情報を見たい」というニーズがあるというのは妥当であり、Googleなどの検索エンジンも、そのように判断しているからです。
なお自社公式サイトや自社に関する情報が掲載されたサイトが上位表示されることで、顕在層が自社に流入するだけでなく、競合他社のサイトに流れるのを防ぐこともできるため、指名検索の検索結果を可能な限り自社に関する情報で埋め尽くすような面での対策が重要になります。
検索エンジンのアルゴリズムの影響を受けづらい
検索エンジンのランキングシステム（アルゴリズム）に変更（アップデート）があった場合、ページの順位が大きく下がってしまうことがありますが、指名検索においては順位下落のような影響を受けづらい傾向にあります。
実際、ここ数年のコアアルゴリズムアップデートによって、当メディアであるKeywordmapACADEMYのページの順位は大きく変動してきました。一方で、Keywordmapのサービスサイトの順位は常に一定であり、指名検索では基本的に一位を獲得し続けています。
指名検索は自社サイトとキーワードの関連度が高いため、他社サイトに比べると上位表示をキープしやすくなっています。
指名検索の対策を行わないと機会損失と信頼性の低下のリスクが高まる
指名検索の対策ができていない、つまり指名検索で自社サイトが上位に表示されない状態だと、自社と関連性の低いページがユーザーに表示されてしまったり、ブランドイメージの毀損につながるかもしれません。また、そのほかにもマーケティング・集客に関して避けたいデメリットがいくつもあります。
他社サイトに流入が流れるおそれがある
指名検索で自社サイトが上位に表示されないと、代わりに他社サイトが上位に表示される可能性が高くなります。自社の商品やサービスに興味のあるユーザーが、競合他社に奪われてしまうかもしれません。指名検索は顕在層によるものが多いため、自社とは異なるサービスであってもコンバージョンといった成果につながりやすい傾向にあります。実際、指名検索をしたときに対象以外の商品・サービスのLPがリスティング広告として表示されることからも、多くの企業が競合の指名検索を狙っていることがわかります。
また、指名検索で自社が表示されないと、他社サイトから自社の意図とは異なるサービスの説明が伝わってしまったり、商品・サービスの購入で販売代行やパートナーのサイトを経由することで手数料が発生したりする場合もあります。
検索ニーズから外れたページがヒットする可能性がある
自社が意図しないページが表示され、ユーザーの検索ニーズからかけ離れた内容を表示してしまう可能性もあります。例えば、消費者・顧客側の立場であるユーザーが企業名で検索した際に、企業ページではなく採用ページが上位に表示されてしまうようなケースです。
このように意図しないページが表示されると、ユーザーは求める情報を得られずに不満を抱くことになります。また、検索ニーズとのミスマッチで、自社ページの滞在時間が短く直帰率が高まることで、検索エンジンからサイトの評価が下がる可能性もあるでしょう。
実際、Googleの検索エンジンのランキングシステムでは、ユーザーの検索結果上における行動やサイトを訪れた後の行動（主にクリック）が、検索順位を決定する要因であることがわかっています※。
指名検索を増やすための方法は？
指名検索に関する概要を知ったところで、続いて実践編として指名検索を増やす方法についてみていきましょう。
指名検索を増やす際の大前提として押さえておくべきことは、会社名や商品名などの認知を最大化するということです。商材の良さを知ってもらうためには、まず名前を覚えてもらう必要があります。
したがって、指名検索を増やす方法は基本的に認知度を高める（ユーザーと接触する）施策が主であり、次いで発信する情報の最適化が続きます。
Web広告でリーチを増やす
SNS広告やリスティング広告などでリーチを増やす方法から紹介します。これらのWeb広告はプッシュ型とプル型に分けることができます。それぞれ見ていきましょう。
プッシュ型のWeb広告
プッシュ型のWeb広告はユーザーの意思・行動に基づかない企業本位型であり、SNS上で展開される広告がその代表格です。
SNS広告はX（旧Twitter）やFacebook、Instgram、Youtubeといったソーシャルメディアで配信される広告で、基本的にユーザーの意思に関係なく表示されます。タイムライン・フィード上、動画の開始前・最中・直後など不特定多数のユーザーの目に半ば強制的に広告が表示されることから、認知拡大に大きな効果が見込めます。
一方で、ユーザーが能動的に情報を求めた結果表示される広告ではないため、忌避される傾向にあるのがプッシュ型広告です。SNS広告を配信する以上、一定数のユーザーが嫌悪感を覚えるというのは受け入れざるを得ないでしょう。
ただし、SNS広告は自社や自社商材に興味・関心を持ちそうなセグメントだけに絞って広告を配信することもできるため、なるべく嫌悪感を持たれないよう調整して運用することがポイントになります。
プル型のWeb広告
プル型のWeb広告とは、ニーズが顕在化しているユーザーの能動的な行動に基づいて表示されるユーザー本位型の広告であり、リスティング広告は典型的なプル型のWeb広告です。
リスティング広告とは、ユーザーが検索エンジンでキーワードを入力したときに、検索結果の上部や側面に表示される広告のことです。広告主が入札したキーワードに応じて広告が表示されます。
出稿するキーワードを拡げれば、指名検索のみならず一般検索でも自社の存在をアピールできます。商品・サービスの認知が拡大し、指名検索の増加につながるでしょう。また、競合が自社の指名検索のキーワードに対して広告を出している場合は、機会損失を防ぐためにも自社でリスティング広告を運用することが賢明です。
リスティング広告の一つであるディスプレイ広告も認知度を高めるために有効です。ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリ内に表示される画像や動画の広告のことです。
ユーザーの属性や行動履歴に基づいてターゲティングでき、リーチの広さが特徴です。ディスプレイ広告は、レスポンス広告（ユーザーから反応を得るための広告）としての役割に加え、ブランディング広告として活用することも有効です。
GoogleやYahoo!のアドネットワークを活用することで多数のWebサイトやアプリ内に広告を配信できるため、認知度向上が期待でき、動画を活用してメッセージの訴求力を高められます。また、適切なチャネルの広告枠を選ぶことで、ブランディングに適したPRを実現できるでしょう。
マス広告を使用する
テレビ、新聞、雑誌といったマス広告は、不特定多数の人に自社や自社商材を宣伝できるため認知拡大に寄与します。
マス広告の中でもテレビCMは、特に認知獲得に大きな効果を発揮します。ただし、全国ネットのキー局に出稿するとコストが高額になります。予算に限りがある場合は、地方のローカル局やBS/CS放送を選ぶといいでしょう。ローカル局なら地域限定ながら比較的低コストでアピールでき、BS/CSならリーチは全国に広がります。
全国紙の新聞広告であれば、テレビ広告に次いで認知拡大に寄与するでしょう。ただし、金額がネックになる場合はテレビCMと同様の立て付けです。もう少し気軽に取り組めるのが地方紙の広告や交通広告です。これらは地域密着型のメディアとしての強みがあります。飲食店や不動産、クリニックなど、特定のエリアに店舗やオフィスを構えてサービスを提供している場合は、その地域住民にリーチできるため、適しているでしょう。
業界紙や専門誌など、ターゲットの興味関心に合わせた雑誌に広告を出すことで、関心の高い層にアプローチ可能です。発行部数は新聞に比べると少ないものの、コストを抑えつつジャンルを絞った認知拡大を期待できます。
外部メディアへの露出を増やす
自社以外の外部メディアを積極的に活用していくことで認知を拡大することができます。
対象になりうるメディアは様々ありますが、たとえばプレスリリース配信サイトなどがわかりやすいかもしれません。プレスリリースとは企業の最新情報をまとめた文書のことで、これをニュースサイトやメディア関係者に配信することで、記事化してもらえる可能性が高まります。ただし、ニュースサイトやメディア関係者に直接配信するよりも、上述したプレスリリース配信サイトを経由する方が効率的です。
自社の新製品やサービス、イベントなどに関する内容をプレスリリースにすれば、プレスリリース配信サイトでの掲載を通じて多くの人の目に触れるチャンスが生まれます。露出が増えれば、自然とブランドの認知度が広がり、被リンクやサイテーション（他サイトからの引用・言及）も獲得しやすくなるでしょう。それがさらに認知の拡大につながります。
広告クリエイティブを工夫する
認知度を高めるための施策のほか、自社に関する情報を磨き上げることで指名検索を増やすことができます。Web広告であればリスティングやディスプレイ、SNSなどで配信する広告のクリエイティブ（コンテンツ）を工夫し、ユーザーの記憶に残りやすくすることが重要です。
広告クリエイティブにおける工夫するポイントについてバナー型を例に見ていきましょう。
- シンプルでインパクトのあるデザインを心がける
- 商品とブランド名が一目でわかる
- 広告配信媒体の性質・特徴にあわせる
- 指名検索を促す仕掛けがある
最後の仕掛けですが、「詳細は○○で検索」といった指名検索を促す手法があります。ほかにもクイズ形式にするなど、ユーザーが自然と検索するキッカケがあるクリエイティブにすることで指名検索を増やすことができるでしょう。
なお、クリエイティブに難しい漢字や見たことのない英語を使うと、入力のハードルが高くなるため検索してもらえないかもしれません。クリエイティブに使用するのは、ひらがなやカタカナなど、誰でも理解でき、入力できるような文字が適しています。
覚えやすさや検索しやすさを意識したネーミングをおこなう
指名検索されるためには、まずユーザーが商品やサービス名を覚えている必要があります。したがって、まずなによりもユーザーに名称を覚えてもらうことが重要なわけですが、それにはネーミングがカギを握ることになります。商品開発やサービス設計の段階から、ネーミングにとにかくこだわりましょう。
商材にもよりますが、覚えやすくキャッチーな名前は、それだけで検索を促す効果があります。一方で読みづらかったり、発音しづらい名前は検索してもらえる可能性が低くなります。また、一般名詞と同一の名前・文字列だと、検索した場合に上位表示されない可能性が高まる点にも注意が必要です。
単語の選び方、つづり方、長さ、愛称・略称なども意識し、ユーザーが自然と口にしたくなるようなキャッチーな名前を付けましょう。
指名検索で上位表示されない場合はまず原因を特定する
指名検索を行った結果、自社のWebサイトや商材・ブランドのサービスサイトが上位表示されない場合、いくつかの原因が考えられます。
それぞれ解説しますので、指名検索で上位表示されない際に調査の手掛かりにしてみてください。
- インデックスされていない
- SEOを適切に行っていない
- ガイドライン違反でGoogleからペナルティを受けている
- 同じ、あるいは似た名称のブランド・サイトと競合している
- 一般的になっている略語を商品名・サービス名にしている
インデックスされていない
そもそも自社サイトがGoogle検索にインデックスされていないと、指名検索であろうが一般検索であろうが検索結果に表示されません。
インデックスとは、Google検索エンジンのクローラーがWebページの内容を収集・解析し、Googleのデータベースに登録・保存する作業のことです。検索エンジンはこのインデックスデータをもとに、ユーザーの検索クエリ（キーワード）にマッチするページを特定して検索結果として表示しています。
つまり、自社サイトがGoogle検索にインデックスされていない場合、たとえ指名検索されてもデータベース上に情報が存在しないため、検索結果に表示されることはありません。
サイトがインデックスされない原因としては、新規ページでまだクロールされていない、noindex（検索結果で非表示にするメタタグ）が誤って設定されている、クロールされたがページが低品質でインデックスされなかった、モバイル対応していないなどが考えられます。
詳しくは以下の記事で解説していますので、あわせて参考にしてみてください。
SEOを適切に行っていない
インデックスされていても、基本的なSEOが不十分であれば上位表示されない可能性があります。
コンテンツ全体の品質はもちろんのこと、タイトルタグ、内部リンク、モバイル対応などが適切に整備されていないと、検索エンジンがページの情報を正しく理解できず、上位表示の条件を満たせない可能性があります。
たとえば、上述した通り現在モバイル対応していないWebページはインデックスされません。これはパソコン用のGooglebotによるクロールとインデックスが2024年7月5日以降完全に停止したためです。また、ページの読み込み速度が著しく遅いと上位表示されない可能性が高まります。
ほかにも最低限満たせていないと上位表示されないSEOが存在するため、自社ページが満たしているかどうか確認することが重要です。
SEOに関しては以下の記事を参考にしてみてください。
ガイドライン違反でGoogleからペナルティを受けている
Google検索のガイドライン違反でペナルティを受けると、検索順位が低下し上位表示されなくなる、あるいはインデックスから削除されることがあります。
ガイドラインの違反例は、以下の通りです。
- 不正なリンク取得（リンク購入、スパムコメントによるリンクの作成）
- コンテンツの重複（外部サイトからのコピー）
- スパムコンテンツ（不自然な検索キーワードの羅列）
- 隠しテキストや隠しリンク（背景色と同化させた目に見えないテキスト・リンク）
など
このように、アルゴリズムの穴をついて不正に上位表示を狙うことを「ブラックハットSEO」と呼びます。ブラックハットSEOは、アルゴリズムのアップデートで淘汰されているため、自社でそうした手法をおこなわないように注意してください。
ガイドライン違反やブラックハットSEOについては以下の記事を参考にしてみてください。
同じ、あるいは似た名称のブランド・サイトと競合している
自社ブランド名と同一、またはよく似たブランド・サイトがすでに存在する場合、そちらが優先されて、自社が上位表示されない可能性があります。特に歴史の長い事業者と競合するようであれば、指名検索での上位表示は難しくなるでしょう。
一般的になっている概念・事柄を商品名・サービス名にしている
一般的な事柄や概念と同じ、あるいは似た名称であれば、その事柄・概念に関するページが優先的に上位表示される可能性が高くなります。例えば、「ホームラン」という商品名・サービス名の場合、検索しても野球の本塁打に関するページが上位表示されやすく、指名検索では上位に表示されにくいでしょう。
同様に、最近生まれた新しい略語を商品やサービス名に使っていると、検索者の多くはその略語の一般的な意味で検索するため、指名検索での上位表示は難しくなります。極端に言えば、「スマホ」をサービス名にしても、スマートフォンに関するページが上位表示されてしまい、指名検索には向いていません。
また、トレンドの移り変わりが速い現代では、新語の略称が次々と生まれては一般化していくことから、指名検索での上位表示が難しくなるリスクも考えられるでしょう。
指名検索を対策するときのポイント
基本的には上位表示されない原因を取り除き、指名検索を増やす方法を実践していけば、より多くの指名検索を獲得することができるでしょう。それらを押さえたうえで、指名検索の対策をする際により高い効果を得るためにすべきこと、そのポイントについていくつか紹介します。
自社の指名キーワードをすべて把握する
自社や自社ブランド、商品・サービスに関する指名検索のキーワードをすべて洗い出しましょう。掛け合わせキーワードからユーザーが自社に対してどのような興味・関心を持っているのか調査できるだけでなく、各指名キーワードの順位を把握できれば、より高い成果を出すための施策立案（ページの更新）に役立てることができます。
なお、指名検索キーワードを調査する際は、検索順位のほか検索ボリュームも合わせてチェックします。すでに検索が発生している指名検索キーワードとその検索順位はGoogleサーチコンソール、検索ボリュームはGoogle広告のキーワードプランナーで、それぞれチェック可能です。ツールを横断するのが面倒な方は、KeywordmapなどのSEOツールを活用しましょう。
また、まだ検索されていないような指名検索キーワードも視野に入れつつ、ユーザーがさまざまな目的で指名検索をかける可能性のあるバリエーションを広く収集します。
対応するページとキーワードを決める
次に、指名キーワードの検索ニーズを満たせるページを用意しましょう。例えば「○○ 料金」のようなキーワードが検索されているにもかかわらず、まだ料金に関するページが用意されていないのであれば、新しく料金ページを制作するなどして適切なコンテンツを提供できるよう準備します。
指名キーワードの数が多い場合は、目的に応じて対策優先度を決めましょう。ただし、TOPページなど既存のページで指名検索するユーザーのニーズが満たせるのであれば、わざわざ新規ページを作る必要はありません。「○○ 料金」「○○ 使い方」「○○ クチコミ」のような、ニーズが顕在化しておりコンバージョンにつながりそうな指名検索キーワードに対応するページがないのであれば、優先的に制作していきましょう。
SEO対策をおこなう
指名検索キーワードとページの対応がつけば、各ページに対してSEOをおこなって上位表示を目指します。
コンテンツのクオリティを磨いたり、タイトルタグやメタディスクリプション、内部リンク構造の最適化など、基本的なSEOを進めていきましょう。
また、すでに対策しているページに関しては、上述したように分析ツールで指名検索キーワードの順位や検索ボリュームを調査したうえで、上位表示の余地があればページの更新（リライト）を行うことをおすすめします。
リライトのポイントは、指名検索キーワードとの関連性を突き詰めること、ユーザビリティを高めることです。たとえば「○○ 使い方」であれば、使い方に関して、ユーザーが満足するレベルの豊富な情報を掲載する必要があります。また、ユーザビリティの高さ、つまりどこにどんな情報があるのかわかりやすく、ユーザーにとって閲覧しやすいページであることも求められます。
まとめ：指名検索を増やして安定した流入を獲得しよう
指名検索の仕組みやメリット・デメリット、具体的な対策、改善ポイントについて解説しました。指名検索は、売上につながりやすいニーズが顕在化したユーザーによる検索を意味します。Webマーケティングを行うのであれば、絶対に対策を怠らないようにしましょう。
指名検索を増やす方法は以下の通りです。
- Web広告でリーチを増やす
- マス広告を使用する
- 広告クリエイティブを工夫する
- 関連メディアへの露出を増やす
- 覚えやすさや検索しやすさを意識したネーミングをおこなう
また、指名検索で上位表示されない原因は、以下の通りです。
- インデックスされていない
- SEOを適切におこなっていない
- ガイドライン違反でペナルティを受けている
- 同じ、あるいは似た名称のブランド・サイトと競合している
- 一般的になっている概念・事柄を商品名・サービス名にしている
指名検索のすべてにおいて、自社に関するページが上位表示されるように万全の対策を行うことが重要です。当記事で紹介した方法を駆使して、徹底的に対策するようにしましょう。
詳しくはこちら
Keywordmapのカスタマーレビュー
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